LINE広告とは？
日本最大級のコミュニケーションアプリ「LINE」内で利用できる広告サービスです。2025年6月末時点で、月間アクティブユーザーは9,900万人を超えています。
出典元）LINEのユーザーはどんな人？ - LINEヤフーマーケティングキャンパス
圧倒的なユーザー数により、年齢や性別を問わず幅広い層に広告を届けることが可能です。広告費用や配信先、ターゲティングは柔軟に設定でき、少額から運用を始められるため、小規模事業者から大手企業まで多くの企業が利用しています。
広告掲載後も、配信内容や予算はいつでも調整できます。また、効果測定や運用の最適化も簡単です。他のSNSでは接点を持ちにくいユーザー層にもリーチできるため、多様な業種や業界で利用が拡大している運用型広告です。
LINE広告のメリット
LINE広告のメリットについて、詳しく解説します。
他のSNSでは届きにくい層へのアプローチ
LINEの利用者の約4割は、他のSNSを利用せず、LINEのみを使っています。このため、他のSNSではリーチしにくいユーザーにも広告を届けることができます。また、LINEは年齢や性別、職業を問わず多様なユーザーが利用しており、ターゲット設定の幅が広いため、様々な属性に最適なアプローチが可能です。自社の商品やサービスをより多くの消費者に届けたい場合に、有効な選択肢となります。
リーチ数の圧倒的な多さ
国内には9,900万人もの利用者がおり、圧倒的なリーチ数を誇ります。特に、LINEは多くの人が日常的に使うコミュニケーションアプリのため、ユーザーとの接点が多く、広告が目に入る機会も自然と増えます。大規模なリーチと高い接触頻度によって、短期間で多くのインプレッションを獲得しやすくなります。その結果、キャンペーンの認知拡大やプロモーション開始直後の効果的なブースト施策として大きな効果が期待できます。
高精度なターゲティング
年齢や性別、居住地域だけでなく、趣味や関心といった細かな条件までターゲティングできます。LINEでは、ユーザーが登録した属性情報に加えて、日々の行動履歴やコンテンツの閲覧傾向、過去の広告との接触履歴、購買経験など、様々なデータを組み合わせて分析しています。これにより、見込み顧客に対してより的確で最適な広告配信が可能になります。広告主は、狙いたいユーザー層に絞った効率的なアプローチができます。
これらの情報は「みなし属性」として、統計データの形で個人を特定せずに活用されています。そのため、プライバシーの保護にも十分配慮した仕組みとなっています。高精度なターゲティングにより、広告の無駄な配信が減り、費用対効果の向上が期待できます。
少額予算から開始できる
最低出稿金額の制限がないため、広告費を自社の予算に合わせて柔軟に調整できます。1日あたり100円から配信を始められるため、少ない予算でも気軽に利用を開始できます。
LTV向上への寄与
「友だち追加」機能を活用すると、企業公式アカウントとユーザーが直接つながり、継続的なコミュニケーションやアプローチが実現できます。これにより、顧客との長期的な関係が築かれ、再購入やアップセル、クロスセルといった新たな取引機会の創出につながります。
さらに、セグメント配信機能を活用することで、ユーザーの属性や行動に合わせたパーソナライズドメッセージの配信ができ、それぞれのニーズに合わせて最適な体験を提供できます。これにより、顧客満足度の向上も期待できます。例えば休眠顧客に対しては、定期的にリマインド配信を行うことで、アプリの利用促進や再来店、再購入を効率よく後押しできます。
このような多様な機能を活用することで、LINE広告は継続的な顧客接点を生み出し、既存顧客のロイヤルティ向上や売上拡大、さらにLTVの最大化にも大きく貢献します。
LINE広告の主な配信面
LINE広告の主な配信面について、詳しく解説します。
ホーム
LINEのホーム画面は、LINE内のメインとなるポータル画面として、ユーザーが友だちリストやグループ、関連サービスなどへスムーズに移動できる役割を持っています。日常的に利用される接触頻度の高い画面です。
ホームはプライベート性が高い空間であり、広告が自然にユーザーの目に入りやすく、高い視認性を持ちます。そのため、広告の内容がユーザーの印象に残りやすい傾向があります。多様な層にリーチしたい企業や、幅広いターゲットへの認知拡大・印象付けを目指す場合、ホームへの広告配信は非常に効果的といえます。
トークリスト
トークリストは、LINEのメッセージ一覧画面の最上部に広告が表示される配信枠です。多くのユーザーが日常的に利用する画面のため、広告が幅広い層に届きやすい特徴があります。ユーザーは広告をタップするだけで、商品やサービスのページに直接移動できます。そのため、興味を持ったユーザーの行動を促しやすい点も特徴です。
アルバム
アルバムでは、LINE上で写真の保存や共有ができます。特に、日常の写真をやりとりする人や記録を重視するユーザーに人気があります。利用者は20〜30代の女性や30〜40代の男性が多い傾向です。このような年代や性別の層向けの商品やサービスの広告は高い効果が期待できます。さらに、思い出やコミュニケーションをテーマにした広告はアルバム機能と相性が良く、効果的に配信できます。
ノート
ノートは、LINEのトークルーム内で情報を簡単に共有・保存できる掲示板機能です。イベントやお知らせの管理にもよく使われています。特に20代女性によく利用されており、家族や友人など身近なコミュニティでも頻繁に活用されています。
LINE NEWS
ニュースタブのトップページや記事一覧ページ、さらに370以上のアカウントメディアが提供する記事一覧にも広告を掲載できます。様々なメディアを横断して幅広いユーザーにリーチできるため、情報収集を目的とする多様なユーザー層へ効率的にアプローチできます。新製品や最新情報のプロモーションに適しており、多くの利用者に情報を届けたい場合に効果が期待できます。
ウォレット
ウォレットは、LINE内で金融サービスを利用・提供するためのタブです。モバイル送金や決済など、様々な機能がまとめて提供されています。ウォレットタブに広告を掲載すると、金融サービスの利用者だけでなく、幅広い年齢層のユーザーにも情報を届けることができます。
LINE広告ネットワーク
1万3,000以上（2024年10月時点）のアプリに広告を配信でき、ゲーム、SNS、電子書籍、ニュースなど幅広いジャンルのアプリに広告を表示できます。
出典元）LINE広告の仕組みと特徴とは？配信面の種類や費用を総まとめ
また、LINE独自の豊富なユーザーデータを活用することで、高精度なターゲティングが可能です。そのため、様々なユーザー層に効率よくアプローチできるのが特徴です。さらに、LINE以外の外部アプリにも広告を配信できるため、LINEを利用していないユーザーにも広告を届けることができます。
LINE VOOM
動画コンテンツを中心とするLINE VOOMは、LINEのタイムラインの後継として誕生した新しい動画プラットフォームです。利用者は自分の動画を投稿できるだけでなく、企業の広告動画も視聴できます。そのため、多くのユーザーが日々様々なアクションを行っている点が特徴です。パーソナライズ機能が強化されており、ユーザーごとに最適化されたおすすめ動画や広告が表示されます。この仕組みにより、広告も利用者の興味や関心に合わせて配信しやすくなっています。
ユーザーが公式アカウントをブロックしている場合でも、広告を表示できます。そのため、幅広いユーザーに広告を届けることができ、高い到達力を発揮します。動画広告は通常の投稿と自然に混ざりやすく、コメントや「いいね」などの反応が得られやすいのも特徴です。エンゲージメントの向上を目指す企業にとって、効果的な配信面と言えるでしょう。
特にコスメやアパレルなど、視覚的な魅力が重要な女性向け商品の広告配信に適しています。こうした強みから、LINE VOOMは企業の動画ブランディングや商品訴求に有力な選択肢となっています。
LINEオープンチャット
共通の趣味や関心を持つユーザーが匿名で参加し、気軽に情報交換できるサービスです。2019年の正式導入後、LINEはガイドラインを設け、安全性と信頼性を高めるための運営を行っています。利用者の属性や会話のテーマに応じて、高精度なターゲティング広告の配信が可能です。このため、広告主にとっても効果的なプロモーションの場となっています。安全な利用環境が整備されていることで、ユーザーも安心してサービスを利用でき、広告の配信先としての重要性も高まっています。
LINEクーポン
全国で約5万店舗（2020年9月時点）が導入しているLINEクーポンは、飲食店やコンビニエンスストア、スーパーマーケット、ドラッグストアなど、様々な業種に対応しています。
出典元）LINE広告の配信面一覧 主要なターゲットとユーザー数を紹介
ユーザーはLINEアプリ内のクーポン画面を提示するだけで、手軽に割引や特典を受け取ることができます。利用者の約7割が女性で、とくに40〜50代の利用が多いという特徴があります。クーポンはウォレットタブや公式アカウントから簡単にアクセスできるため、日常的にお得な情報を求めている方や購買意欲が高いユーザーにも効果的にアプローチ可能です。新規顧客の獲得、リピーターの増加、来店や購買促進につなげやすいプロモーション施策として、高い価値を持った配信面といえます。
LINE公式アカウント
企業や店舗は、友だち登録しているユーザーに対して定期的にメッセージを送ることができます。送るメッセージには広告や最新情報など様々なコンテンツを含めることができ、ユーザーの興味や関心に合わせて効果的にアプローチできます。
継続的な配信や一貫性のある内容によって、ブランドイメージの向上や認知度の拡大も期待できます。配信する内容やタイミングは運営者が自由に設定できるため、ブランドの個性やキャンペーンを反映した広告運用が可能です。
すでに信頼関係のある既存ユーザーに直接配信できるため、エンゲージメント率や反応が比較的高い傾向にあります。このような特徴から、多くの企業で効果的な顧客アプローチ手段として利用されています。
LINE広告の仕組み
LINE広告の仕組みについて、詳しく解説します。
課金方式
クリック課金（CPC）
クリック課金（CPC）は、ユーザーが広告をクリックした際にのみ料金が発生する課金方式です。そのため、広告が表示されるだけでは費用は発生せず、無駄なコストを抑えやすいという大きなメリットがあります。クリック数を増やしたい場合に特に効果的な課金方式ですが、効果を最大限に引き出すためには適切なターゲティングの設定が不可欠です。
例えば、配信数を単純に増やすだけでは必ずしも十分な成果につながらないケースもあります。LINE広告で成果を上げるには、自社のターゲット層にしっかりとアプローチできるよう、配信設定やクリエイティブ内容の最適化が求められます。ターゲットに合った広告設計によって、クリック課金方式のメリットを最大限に生かすことが可能です。
CPCについて詳しく知りたい方は「CPCとは」をご覧ください。
インプレッション課金（CPM）
インプレッション課金は、広告が1,000回表示されるごとに費用が発生する課金方式です。LINE広告では主に動画広告配信でこの課金方式が採用されており、クリック数やユーザーの反応に関係なく費用が発生します。そのため、効果測定の際にはインプレッション数をしっかり把握し、費用対効果を確認することが重要です。
この課金方式は、主に認知拡大を目的とした広告で活用される傾向にありますが、クリックやコンバージョンの有無とは無関係に費用が生じる点に注意しましょう。広告効果を高めるためには、表示された回数だけではなく、ターゲットにしっかり届くような質の高いクリエイティブの制作が求められます。インプレッション課金を利用することで、大規模なリーチを効率的に狙える一方、内容やデザインの工夫が成果に直結することを意識する必要があります。
CPMについて詳しく知りたい方は「CPMとは」をご覧ください。
友だち追加課金（CPF）
友だち追加課金（CPF）は、LINE公式アカウントの友だちが実際に追加された数に応じて費用が発生する課金方式です。友だちが追加された場合のみ料金がかかるため、興味を持ったユーザーに絞って広告費を使うことができます。クリック課金やインプレッション課金に比べて、効率的にターゲットユーザーにアプローチできる点が特徴です。費用対効果の向上が期待できます。また、ユーザーと直接つながることができるため、友だち追加後のコミュニケーションもスムーズに行いやすくなります。
入札方法
LINE広告はオークション形式で配信される運用型広告です。入札方法には自動入札と手動入札の2種類があります。それぞれについて詳しく解説します。
自動入札
効率的な運用を重視する場合には自動入札が効果的です。自動入札では、あらかじめ設定した単価や予算の範囲内で、システムが最適な価格に自動調整し、最も効果的な広告配信を実現します。この自動化によって運用担当者の負担が軽減されます。また、広告の運用を継続することでデータが蓄積され、配信精度が向上し、より高い広告効果が期待できる点も大きな特徴です。
手動入札
手動入札では、広告運用者が入札額を自分で設定し、必要に応じて調整します。広告表示を優先したいときは、オークションで高めの入札額を設定すると効果が期待できます。手動入札を効果的に行うには、入札額を定期的に見直し、成果を分析することが重要です。最適な運用には広告運用の専門知識が必要となり、管理や調整に手間もかかる点に注意してください。
予算と出稿期間の考え方
広告予算は、自社の目的や現状に合わせて柔軟に設定できます。決まった固定料金はありません。目安としては、「目標CPA（顧客獲得単価）」に「目標CV数（獲得件数）」を掛け合わせて予算を算出します。
例えば、目標CPAを2,000円、目標コンバージョン数を月間300件とした場合、2,000円×300件＝60万円が一つの基準となります。目標CPAは、1件の成果に対して許容できる最大の費用です。この算出方法を活用すれば、目的や件数に応じた大まかな予算規模が把握しやすくなります。
少額から広告運用を始めることもできますが、十分な成果や安定した運用を目指す場合は、まとまった予算や一定期間の継続運用が効果的です。これは、機械学習によるターゲティングや最適化には、ある程度の実績データが必要になるためです。安定的な成果を目標とする場合は、月額30万円以上の広告予算を確保し、少なくとも3ヶ月程度は継続して配信することが目安となります。
ただし、最適な予算や出稿期間は、ビジネスの目的や扱う商材によって大きく異なります。例えば、認知拡大や新商品の販売促進を目的とする場合は、まとまった広告費や十分な運用期間が必要になるでしょう。一方、LINE公式アカウントの友だち追加が目的であれば、1件あたり200〜300円程度で成果が出る場合が多く、月額10万円程度でも十分な効果が期待できます。このような場合は、初めての導入や小規模なテスト運用でも、少額から始めやすいのが特徴です。効果的に広告を運用するためには、達成したい目標を明確にした上で、それに合った配信設計や運用期間を検討しましょう。
LINE広告の配信面と対応フォーマット
LINE広告の配信面と対応フォーマットについて、詳しく解説します。
Card（カード）
Card（カード）は、横長の長方形フォーマットで、静止画および動画に対応しています。主要な配信面で幅広く利用でき、視認性が高いのが特徴です。商品やサービス内容を分かりやすく伝えることができるため、情報の訴求や多様な広告展開に適しています。
Square（スクエア）
Square（スクエア）は、正方形のフォーマットです。静止画と動画のどちらにも対応しており、スマートフォン上で大きく表示されるため、視認性に優れています。多くのLINE広告配信面で掲載できるため、幅広いユーザーにアプローチしやすい点が特徴です。
Vertical（バーティカル）
Vertical（バーティカル）は、縦長動画に特化した広告フォーマットです。現在はLINE VOOM内のみで利用できます。
画面全体や広い範囲を活用できるため、動画で訴求したい場合に適しています。また、視聴者に強い没入感を与えられる点も特徴です。
カルーセル
カルーセルは、画像を最大10枚までまとめて表示できるフォーマットです。ユーザーは画像をスワイプして閲覧できます。LINE VOOMやLINE NEWSなど、一部の配信面で利用されています。複数の商品やサービスを同時に紹介したい場合や、商品ごとに異なる特徴を訴求したい場合に効果的です。幅広いターゲット層にアプローチできる点も特徴です。
画像・動画＋テキスト
画像や動画とテキストを組み合わせて表示できるフォーマットです。主な掲載先はLINEのトークリスト画面で、ユーザーの目に留まりやすく、高い視認性を確保できます。画像は、イラストや文字情報を重ねたモーション形式でも表示できるため、動きのある表現によって印象に残りやすくなります。伝えたい情報の量も、広告ごとに柔軟に調整することが可能です。
プロモーションの目的やターゲットに合わせて、訴求力の高いクリエイティブを設計できます。掲載場所ごとに最適なフォーマットやデザインを選択することが、広告効果を最大化する重要なポイントです。
LINE広告のターゲティング・配信機能
LINE広告のターゲティング・配信機能について、詳しく解説します。
| 手法 | 仕組み | 目的 |
|---|---|---|
| オーディエンスセグメント配信 | 年齢・性別・地域・趣味関心・購買意向などの属性データ／みなし属性 | 認知拡大、潜在顧客への広いアプローチ |
| オーディエンス（自社データ）配信 | 自社の電話番号・メールアドレス・端末ID、Web／アプリの行動履歴 | 既存顧客・見込み顧客への効率的な獲得 |
| 類似配信（Lookalike） | コンバージョン実績の高い顧客などをソースとした類似ユーザー抽出 | 質の高い新規顧客獲得 |
オーディエンスセグメント配信
年齢、性別、地域、趣味・関心、購買意向など、様々なデータを活用してターゲットを絞り込み、広告を配信できます。「みなし属性」という仕組みが採用されています。これはLINEへの登録内容やユーザーの行動履歴から推定された情報です。個人を特定することなく、プライバシーへ十分に配慮したかたちで活用されています。
地域の指定も柔軟に行えます。市区町村ごとの設定はもちろん、特定エリアの半径を指定して細かく調整することができ、自社の商圏に合わせて配信エリアを最適化できます。さらに、興味・関心や購買意向などの条件でユーザーをより細かくセグメントできます。詳細ターゲティング機能を使うことで、不要な属性のユーザーを配信対象から除外することが可能です。これにより、無駄な広告配信を防ぎ、購買やお問い合わせなど次のアクションにつながりやすい層に効率的に広告を届けられます。
オーディエンス（自社データ）配信
LINE広告の管理画面から自社で保有している電話番号やメールアドレス、端末識別IDなどの顧客データを安全にアップロードできます。これにより、アップロードしたデータに該当するLINEユーザーだけを広告の配信対象として絞り込むことが可能です。このような高度なターゲティングを活用することで、従来の属性ターゲティングに比べて、限られた予算でも本当に届けたいユーザー層に直接広告を配信できます。
さらに、Webサイトの訪問履歴や動画の視聴履歴、アプリの利用状況など、様々な行動データとの連携も進んでいます。属性情報だけでなく、ユーザーの興味や行動に合わせたセグメントへアプローチすることが可能です。
例えば、一度ECサイトを訪問したものの購入に至らなかったユーザーなど、行動パターンに応じたリターゲティングも行えます。これにより、既存顧客や過去に購入実績のあるユーザーへ再アプローチができ、リピート購入やアップセルも期待できます。
また、すでにコンバージョンしたユーザーや、一度アプローチが不要となった顧客を除外する設定も簡単に行えます。無駄な広告表示や配信コストを抑えつつ、適切なユーザーへ効率的に広告を届けることで、広告予算の最適化が図れます。これらの施策により配信の精度が向上し、広告費の削減だけでなく、LTV（顧客生涯価値）の向上も見込めます。
さらに、配信効果を最大化する方法として「Rakuten Marketing Platform（RMP）」の活用も有効です。「RMP」は1億超（※）の楽天IDに基づく1stパーティデータを活用し、オンライン・オフライン両方の購買履歴などの実行動データで多角的なターゲティングや分析が可能です。
LINE広告で獲得したユーザーデータと連携することで、楽天ポイント施策や楽天会員データを活用したECでの再購入促進、実店舗への来店行動の計測なども可能になります。フルファネルでの効果測定やROI（投資対効果）の改善につながります。
興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください。
Rakuten Marketing Platform（RMP）に関するお問い合わせ
類似配信（Lookalike）
類似配信（Lookalike）は、既存顧客やコンバージョン実績のあるユーザーと行動特性が似ている新規ユーザーに広告を配信する仕組みです。まず、ソースオーディエンスとして顧客データや成果の高いユーザーのリストを設定します。その情報をもとに、LINEのユーザーデータベースから購買意欲や関心の高いユーザーを効率的に抽出できます。
配信成果にはソースオーディエンスの質が大きく影響します。例えば、コンバージョン実績の高い顧客をソースに選ぶことで、より高い効果を期待できます。類似オーディエンスのサイズは1%から15%の範囲で設定でき、自動で設定することも可能です。数値を小さくすると元のオーディエンスに近いユーザーに配信され、数値を大きくするとより幅広い新規層にもリーチできますが、その分、類似度は下がるため注意が必要です。広告の目的やターゲットに応じてオーディエンスサイズを適切に調整することが、成果の最大化につながります。
運用を始めるには、100人以上のカスタムオーディエンスが必要ですが、1,000人以上のデータがあれば、さらに精度の高い分析が可能です。また、実際の購買データや購買意欲の高いユーザーの情報を利用して類似オーディエンスを拡張すると、商品やサービスへの関心が高い層に的確にアプローチできます。これにより、新規顧客の獲得や広告効果の最大化が期待できます。
LINE広告の効果的な運用方法
LINE広告の効果的な運用方法について、詳しく解説します。
目的に応じたターゲティング選定
まず「目的」を明確に設定し、それに合わせてターゲティング手法を選ぶことが重要です。例えば、ブランドやサービスの認知を広げたい場合は、「オーディエンスセグメント配信」の活用が適しています。年齢、性別、居住地など、幅広いユーザー属性にリーチできるため、より多くの潜在顧客にアプローチしやすくなります。
新規顧客の獲得や既存顧客の再来店、商品の購入といった具体的な成果を目指す場合は、自社で保有しているメールアドレスや電話番号などの顧客データを使った「オーディエンス配信」が効果的です。購買意欲の高いユーザーだけに広告を届けられるため、無駄な広告費を抑えて効率的に成果につなげやすくなります。
目的ごとに適切なターゲティング手法を選択することで、広告の費用対効果を高め、高いパフォーマンスを実現できます。
過度な絞り込みの回避
初期設定では、ターゲットを過度に絞り込まないことが大切です。LINE広告は「みなし属性」と呼ばれる推定のユーザー属性情報をもとに配信されますが、この情報の精度には限界があります。そのため、最初からターゲットを細かく限定しすぎると、本来届けられるはずだった潜在顧客への広告配信の機会を逃す可能性が高くなります。
まずはターゲット層を広く設定して広告配信を始め、配信後に得られる実績データを丁寧に分析しましょう。その結果をもとに、ターゲット範囲を段階的に慎重に調整します。こうして検証と改善を繰り返すことで、ターゲティングの精度が高まり、費用対効果や広告効果が最大化されます。過度なターゲットの絞り込みは避け、データに基づいて着実に運用を改善していくことが重要です。
定期的なクリエイティブの更新
同じクリエイティブを長期間使用し続けると、ユーザーが新鮮さを感じにくくなり、関心も薄れてしまいます。その結果、クリック率やコンバージョン率が低下しやすくなります。効果検証の結果を参考にしながら、必要に応じてデザインや訴求内容を新しくすることが大切ですす。クリエイティブの内容は定期的に見直し、状況に合わせて更新していくことで、広告効果を維持または向上させることが期待できます。
さらに、複数のクリエイティブパターンをあらかじめ用意しておけば、A/Bテストや効果検証を効率的に進めることが可能です。短いサイクルでPDCA（計画・実行・評価・改善）を繰り返すことで、限られた予算や期間の中でも広告の最適化をスピーディに進めることができ、パフォーマンスの最大化につながります。
動画クリエイティブの活用
動画クリエイティブは、映像と音声を活用することで視覚と聴覚の両方にアプローチできるため、静止画広告よりもユーザーに鮮明で強い印象を与えやすい特徴があります。LINEは多くのユーザーが日常のちょっとした時間に利用しているため、短時間で情報を伝えられる動画広告は、ユーザーの利用シーンとの相性が良いと言えます。
特にファッションやコスメ、趣味、ショッピングといった日常生活に密接した商材では、動画クリエイティブを活用することで、より高い効果が期待できます。動画を定期的に入れ替えることで、常に新鮮な印象を維持し、ターゲット層ごとにさらに効率的にアプローチできるようになります。
自動入札の活用
自動入札では、システムが自動で入札価格を調整し、広告の運用を最適化します。人手で細かく設定や調整を行う必要がなくなるため、担当者の業務負担を大きく減らせます。コンバージョンが約40件以上蓄積されると、AIが十分に学習できるようになり、広告配信の精度や効果が安定しやすくなると言われています。さらに、継続して自動入札を利用しデータを蓄積することで、AIの判断精度がさらに向上し、限られた予算でも高い費用対効果が期待できます。
LINE広告の注意点
LINE広告を運用する際には、いくつかの注意点があります。まず、LINE広告では法律やガイドラインに基づき、掲載が禁止されている業種や商品が存在します。具体的には、宗教関連やギャンブル関連（ただし、公営競技やくじは例外）については、原則として広告掲載が認められていません。また、アダルト関連や出会い系、さらには連鎖販売取引に該当する内容もLINE広告では掲載不可です。
加えて、たばこや電子タバコ、武器、毒物・劇物の販売も広告出稿は禁止されています。未承認の医薬品や医療機器、ネットビジネス（情報商材や自己啓発系）、そしてチケット転売に至るまで、これらもLINE広告の対象外です。
一方で、健康・美容関連や医薬品、健康食品など一部の商品については全面的に禁止されているわけではありませんが、健康への影響を十分に配慮した特別な掲載基準が設けられており、慎重な取り扱いが求められます。したがって、これらに類する商品・サービスを扱う場合には、最新のLINE広告審査ガイドラインを事前に必ず確認し、必要な要件や条件を満たしているかを確認することが重要です。
さらに、広告配信前には必ず自身が取り扱う商品やサービスが禁止リストに該当していないかどうかを確認しなければなりません。加えて、審査の過程において、状況によって審査担当者により不適合と判断された場合、たとえガイドラインの基準を満たしていたとしても広告掲載が行えない場合があります。LINE広告の審査は非常に厳格であるため、掲載可否について事前に十分な調査・確認を行い、後から配信停止やトラブルが発生しないように、慎重な準備が欠かせません。
まとめ
LINE広告は、国内最大級のリーチを誇るだけでなく、高精度なターゲティングを実現できる運用型広告として、多くの企業に活用されています。少額からでも広告配信が始められるため、予算規模を問わず幅広い業種で運用が可能です。配信面は、トークリストやホーム、LINE NEWS、LINE VOOMなど多岐にわたり、広告主がプロモーション目的やターゲット属性に応じて、最適な配信面を選択できることも大きな魅力の一つです。
課金方式はクリック課金（CPC）、インプレッション課金（CPM）、友だち追加課金（CPF）から選べます。目的や予算にあわせて最適な運用方法を選択でき、入札方式では自動入札が推奨されています。蓄積された実績データを活用することで、広告配信の効率も向上します。
予算設定は、目標CPAに基づいて必要な獲得件数を掛け合わせて算出するのが基本です。十分な広告予算を確保し継続的に運用することで、アルゴリズムの学習が進み広告効果の最大化が期待できます。ターゲティング手法も多様で、オーディエンスセグメントや自社データ、類似配信などを活用し、無駄のない広告配信とLTV（顧客生涯価値）の向上を目指せます。
さらに、LINE広告で得られたターゲティングやLTV設計のノウハウは、「Rakuten Marketing Platform（RMP）」でも活用できます。「RMP」は、1億超（※）の楽天IDの1stパーティデータを基に、オンラインとオフラインを横断する総合的なマーケティングを実現します。
さらに、SQREEM社のAI技術を使いオープンデータから新たなセグメントを発見してMeta広告のターゲティングに役立てることや、楽天ポイントと連動した来店促進やリピート購買の促進なども可能です。Meta広告と「RMP」を組み合わせて使用することで、幅広いユーザー層に対してフルファネルでアプローチでき、ビジネスの成長をより加速させることが期待できます。
※2025年12月末時点
興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください。
