楽天株式会社は、TVCMキャンペーンをWeb広告でリーチ補完することができる広告配信ソリューション「RMP - Cross Media Reach」の提供を開始しましたので、お知らせいたします。
「RMP - Cross Media Reach」は、広告主様が実施するTVCMキャンペーンのターゲットリーチの実態を可視化し、約9,700万の楽天IDとそれに基づく消費行動分析データなどのビッグデータを活用して、ターゲットリーチの計画値との差分をWeb広告配信で補完することができる広告配信ソリューションです。株式会社デジタルインテリジェンスのTVCMアクチャル到達補完型広告配信システム「CMARC®」（シーマーク）*と連携し、楽天の提供する広告配信プラットフォーム「RMP - Trading Desk (Rakuten DSP)」を用いてWeb広告を配信します。これにより、TVCMとWeb広告を組み合わせたキャンペーンをより効率的に実施することができます。
私たちは、今後も楽天のビッグデータを活用した様々なマーケティングソリューションを提供してまいります。
※本プロダクトには販売条件がございます。詳細は弊社にお問い合わせください。
*「CMARC®」とは、テレビCM視聴データをほぼリアルタイムでデータとして取り込み、実際のターゲット到達状況をリーチ（到達人数）とターゲットインプレッション数（ターゲットが見たCMの表示回数）に分解して把握し、即時にターゲットリーチをデジタル広告で補完すべきかを判断し、ターゲットに広告配信するシステム。
*「CMARC®」は2016年11月に株式会社デジタルインテリジェンスが独占的な特許を取得している同社の登録商標です。
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楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）は、本日、TVCMキャンペーンをWeb広告でリーチ補完することができる広告配信ソリューション「RMP - Cross Media Reach」の提供を開始しました。
「RMP - Cross Media Reach」は、広告主となるクライアント企業が実施するTVCMキャンペーンのターゲットリーチの実態を可視化し、約9,700万の楽天IDとそれに基づく消費行動分析データなどのビッグデータを活用して、ターゲットリーチの計画値との差分をWeb広告配信で補完することができる広告配信ソリューションです。株式会社デジタルインテリジェンス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：横山 隆治）のTVCMアクチャル到達補完型広告配信システム「CMARC®」（シーマーク）*と連携し、楽天の提供する広告配信プラットフォーム「RMP - Trading Desk (Rakuten DSP)」を用いてWeb広告を配信します。
■「RMP - Cross Media Reach」フロー図
近年、消費者のメディア利用状況は大きく変化し、従来のTVCMを中心としたキャンペーンからWeb広告などを組み合わせたキャンペーンが主流となっています。一方で、統一された指標での効果測定が難しいことから、出稿媒体によってマーケティング活動が分断されてしまうという課題がありました。「RMP - Cross Media Reach」は、TVCMのターゲットリーチ状況をWeb広告と同様の「ターゲットインプレッション数」という絶対数値で管理することで、リアルタイムでリーチを分析することができます。また楽天のビッグデータを活用し、性年代などの属性データに基づいた、より確かで大規模なリーチ補完を行うことでターゲットリーチの計画値との差分を補完し、効率的なキャンペーンを実施することができます。
楽天は、今後も「RMP – Cross Media Reach」をはじめとするデータを活用した様々なマーケティングソリューションの提供を通じて、広告主のマーケティング活動を支援してまいります。
*「CMARC®」は2016年11月に株式会社デジタルインテリジェンスが独占的な特許を取得している同社の登録商標です。
■「RMP - Cross Media Reach」概要
開始日： 2018年5月31日（木）
概 要： TVCMキャンペーンのリーチの可視化とWeb広告でのターゲットリーチ補完を目的とした広告配信ソリューション
特 長： TVCMキャンペーンのリーチ状況を「ターゲットインプレッション数」で可視化でき、ビッグデータを活用した大規模なWeb広告でのリーチ補完が可能
対 象：
・TVCMキャンペーンを実施中、もしくは実施予定の企業
・TVCMとWeb広告を組み合わせたキャンペーンを検討している企業
以 上
※ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
出所：楽天株式会社コーポレートサイト 2018年5月31日掲載
https://corp.rakuten.co.jp/news/update/2018/0531_02.html
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